1.資格は転職において有利になる？

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まずは、資格の取得が転職にどの程度影響するのか、実際のデータに基づいて解説します。

 

IT業界では資格は転職において有利になる？

結論から言えば、IT業界における転職の場合、資格が必ずしも有利にはたらくとは限りません。

厚生労働省が発表した令和2年転職者実態調査の概況によれば、企業が転職者を採用した理由の中で最も多かった理由は「経験を活かし即戦力になるから」の66.1%です。

 

資格のみが採用の理由となったケースは報告されておらず、資格取得が関連する「専門知識・能力があるから」の項目も52.7%と、「経験を活かし即戦力になるから」に比べて優先度が低い結果となっています。

 

職種：専門的・技術的な職種　(単位：%)

転職者を採用した理由(複数回答3つまで)
専門知識・能力があるから	経験を活かし即戦力になるから	幅広い人脈を期待できるから	職場への適応力があるから	新卒者の採用が困難なため	離職者補充のため	親会社・関連会社からの要請のため	その他
52.7	66.1	3.9	26.7	10.3	44.6	1.9	4.9

※令和2年転職者実態調査の概況より抜粋

 

上記のデータから、転職において最も重視されるのは「経験値と即戦力性」であり、資格の有無はあくまで補助的な要因であるといえます。

IT業界は、資格より実務を重視する風潮が強い業界です。資格取得によって得た知識のうち、実務に役立つ知識は1～2割程度であり、資格だけでIT人材としての能力を主張するのは難しいでしょう。

 

とはいえ、資格がIT業界での転職に全く役に立たない訳ではありません。

専門性の高い̻資格や高難易度の資格であれば、強みの一つとして転職に有利に働く可能性があります。

 

これからIT業界での転職を目指す方は、実務経験を自己PRのメインに据えつつ、資格を＋αの強みとしてアピールすることをおすすめします。

 

 

資格を取得したら高年収の転職は実現できる？

転職において、資格が内定取得の決定打にはならない一方で、資格の有無が転職後の年収に影響することについては令和2年転職者実態調査の概況の中で報告されています。

同報告において、情報通信業界における転職者の処遇(賃金・役職)決定の際、免許・資格を要素として考慮した企業は全体の20.6%に上りました。

 

産業：情報通信業　(単位：%)

転職者の処遇(賃金、役職等)決定の際に考慮した要素(複数回答)
年齢	学歴	前職の賃金	前職の役職	これまでの経験・能力・知識	免許・資格	その他
54.2	16	43.3	8.4	81	17.1	10

※令和2年転職者実態調査の概況より抜粋

 

つまり、転職者を採用した企業の6社に1社以上は、入社後の待遇を決める要素の一つとして、免許や資格を考慮していることになります。

採用に至った理由と同様、過去の経験や能力が最も重視される傾向は変わりませんが、取得する資格次第では、転職後の年収アップに繋がる可能性があるといえるでしょう。

 

 

 

2.資格の取得によって転職を成功させるためのポイント

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資格の取得を転職の成功に繋げるために押さえておくべきポイントについて、項目別に解説します。

 

目指す転職先や職種において必要な資格か見極める

転職に役立てる目的で資格を取得する場合、目指す転職先や業界において必要な資格かどうかの見極めが重要です。

例えば、IT関連資格の代表格といえば「ITパスポート試験」ですが、エンジニアの転職ではほとんど有利に働かない資格です。

 

ITパスポート試験は、一般人のITリテラシー向上を目的に新設された入門レベルの資格であり、エンジニアであれば知っていて当然の、基礎的な知識しか身につかないためです。

一方、エンジニアではなくSES(システムエンジニアリングサービス)営業への転職であれば、ITパスポート試験が一定のITスキルを理解している証明として認められる可能性があります。

 

つまり、転職先の企業や職種ごとに、求められるレベルに見合った資格を知ることが、資格によって転職を有利に進めるためのポイントといえます。

 

SESについて詳しく知りたい方は下記記事をご一読ください↓

 

 

資格取得を長引かせない

資格取得までの時間がかかりすぎている場合、一旦受験を考え直すのも選択肢の一つです。

資格に固執するあまり転職のタイミングを逃してしまわないよう、資格取得を目指す際はあらかじめ期限を設けましょう。

 

現職の状況次第では、資格取得のための十分な時間を確保できていない可能性もあります。

資格の取得が思ったより長引きそうだと感じたら、まずは転職活動に集中し、内定獲得後に再チャレンジすることをおすすめします。

 

 

資格はあくまで手段であることを念頭におく

転職において、応募者が資格に期待する評価と、企業側が考える資格への評価には大きな差があります。

資格は能力を証明する手段の一つとはいえ、転職活動でまずPRすべきは自分自身の経験や能力です。

 

必ずしも評価されるとは限らない資格の取得に時間を費やすよりも、現職で実績を積んだり、副業フリーランスとして様々な実践経験を積んだ方が効率的な可能性もあります。

目指す資格が転職に有効な手段であるかを考えた上で、取得するかどうかの判断が必要です。

 

副業フリーランスについて詳しく知りたい方は下記記事をご一読ください↓

 

 

 

3.転職に有利になり得るおすすめの資格情報6選(IT業界)

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IT業界での転職において有利になりえる資格の中から、特に重要な資格を厳選してご紹介します。

 

基本情報技術者(FE)

転職に有利になる可能性のある資格として基本情報技術者(FE)が挙げられます。

基本情報技術者試験(FE)は、経済産業大臣が実施する情報処理技術者試験の一区分として実施される国家試験です。

 

ITエンジニアの登竜門と言われることが多く、情報処理技術者試験の「スキルレベル2」に相当します。

若手ITエンジニアが、最初に取得を目指すべき入門資格といえるでしょう。

 

試験は午前と午後の2部に分かれています。

午前の出題は6割以上がテクノロジ系からの出題です。午後は全11問中で、問1と問6の情報セキュリティとデータ構造及びアルゴリズムが必須回答、残りは選択して回答する形式です。

 

	午前	午後
試験時間	150分	150分
試験方式	多肢選択式(四肢択一)	多肢選択式
出題数	出題数：80問 解答数：80問	出題数：11問 解答数：5問
合格点	正答率60%以上	正答率60%以上
受験料	7,500円(税込)
受験者数	32,549人(令和3年度)
合格率	41.6%(令和3年度)
受験資格	特になし

 

なお、令和2年以降の試験方式について、午前の試験もCBT(Computer Based Testing)方式での実施となっています。

 

 

応用情報技術者(AP)

転職に有利になる可能性のある資格として応用情報技術者(AP)が挙げられます。

応用情報技術者試験(AP)は、情報処理技術者試験の一区分として、基本情報技術者試験(FE)よりも難易度の高い「スキルレベル3」に相当する国家試験です。

 

高度IT人材の育成を目的としており、受験者には実務経験に基づいた、ITの応用的知識や技能が求められます。

出題形式や問題数は基本情報技術者試験(FE)と同じですが、午後の試験が多肢選択式ではなく記述式となっています。

 

	午前	午後
試験時間	150分	150分
試験方式	多肢選択式(四肢択一)	記述式
出題数	出題数：80問 解答数：80問	出題数：11問 解答数：5問
合格点	正答率60%以上	正答率60%以上
受験料	7,500円(税込)
受験者数	59,698人(令和3年度)
合格率	23.5％(令和3年度)
受験資格	特になし

 

 

ITパスポート試験

転職に有利になる可能性のある資格としてITパスポート試験が挙げられます。

ITパスポート試験(通称：iパス)とは、情報処理技術者試験の一区分として、初級者向けの「スキルレベル1」に相当する国家試験です。

 

IT技術の急速な発展と社会への浸透に伴い、ビジネス領域において正しいITの基礎知識を有する社会人の育成を目的として新設されました。

エンジニア向けの他試験と比較してテクノロジ関連の出題は少なめで、ストラテジ系(経営全般)やマネジメント系(IT管理)の出題割合が高い特徴があります。

 

試験時間	120分
試験方式/出題形式	CBT方式/多肢選択式(四肢択一)
出題数	100問
合格点	正答率およそ60%以上
受験料	7,500円(税込)
受験者数	131,788人(令和2年度)
合格率	58.8％(令和2年度)
受験資格	特になし

 

前章でも少し触れましたが、ITパスポート試験は技術者ではなく、IT利用者向けの試験です。

エンジニアとしての転職を目指すのであれば、前述の基本情報技術者(FE)や応用情報技術者(AP)の取得をおすすめします。

 

 

ORACLE MASTER(オラクルマスター)

転職に有利になる可能性のある資格としてORACLE MASTER(オラクルマスター)が挙げられます。

ORACLE MASTER(オラクルマスター)とは、日本オラクル株式会社が運営するデータベース認定試験です。

 

オラクル社が提供するOracle Databaseは、世界的な知名度を持つデータベース管理システムで、MySQLを始めとした他データベースの利用が進む中でも依然として高いシェアを維持しています。

ORACLE MASTER(オラクルマスター)は、データベースの管理資格として26万人のエンジニアから選択されてきた実績があり、データベースエンジニアとしてのスキルを証明するために最適な資格です。

 

ORACLE MASTER(オラクルマスター)の認定資格は、DBA(DataBase Administrator)とSQLの2つに分かれており、DBAはBronze、Silver、Gold、Platinumの4ランク、SQLはSilverのみの1ランクから構成されています。

 

	Bronze DBA	Silver DBA	Gold DBA	Silver SQL
試験時間	120分	150分	150分	120分
出題形式	選択問題	選択問題	選択問題	選択問題
出題数	70問	90問	85問	78問
合格点	正答率65%以上	正答率60%以上	正答率57%以上	正答率63%以上
受験料	29,400円(税抜)	29,400円(税抜)	29,400円(税抜)	29,400円(税抜)
合格率	非公開
受験者数	非公開(合格者累計は27万人以上)
受験資格	なし	なし	Silver DBA取得	なし

 

2020年1月からの新体系導入に伴い、Silver DBAの受験に必須だったBronze DBA取得の任意化、Gold DBAの必須試験数削減などの変更が行われ、以前よりもORACLE MASTER(オラクルマスター)の取得に挑戦しやすくなりました。

なお、Platinum DBAの詳細は2021年12月時点で未定となっています。

 

 

プロジェクトマネージャ試験(PM)

転職に有利になる可能性のある資格としてプロジェクトマネージャ試験(PM)が挙げられます。

プロジェクトマネージャ試験(PM)は、情報処理技術者試験の一区分としては最もレベルの高い「スキルレベル4」に相当する国家試験です。

 

システム開発の責任者として、プロジェクト全体を管理・統括するIT人材の証明となる資格で、高度IT人材としてのスキルはもちろん、高次元でのチームマネジメント力やリーダーシップが問われます。

午後IIの論述式問題をはじめ、実務経験豊富なエンジニアでも難しいとされる問題が多く、情報処理技術者試験の最難関試験といえます。

 

	午前I	午前II	午後I	午後II
試験時間	50分	40分	90分	120分
試験方式	多肢選択式(四肢択一)	多肢選択式(四肢択一)	記述式	論述式
出題数	出題数：30問 解答数：30問	出題数：25問 解答数：25問	出題数：3問 解答数：2問	出題数：2問 解答数：1問
合格点	正答率60%以上	正答率60%以上	正答率60%以上	ランクA取得
受験料	7,500円(税込)
受験者数	6,680人(令和3年度秋期)
合格率	14.4％(令和3年度秋期)
受験資格	特になし

 

 

シスコ技術者認定(Cisco Career Certification)

転職に有利になる可能性のある資格としてシスコ技術者認定(Cisco Career Certification)が挙げられます。

シスコ技術者認定(Cisco Career Certification)とは、アメリカの大手コンピュータネットワーク機器開発会社であるシスコシステムズが認定する、技術者向けのベンダー資格です。

 

認定試験は合計19種類で、それぞれが難易度や分野によって以下の5つのレベルに振り分けられます。

 

この記事では、シスコ技術者認定(Cisco Career Certification)の中で最もポピュラーなAssociateレベルの認定試験、CCNAを抜粋してご紹介します。

 

	200-301 CCNA(Cisco Career Certification Network Associate)
試験時間	120分
試験方式	CBT方式
合格点	非公開
受験料	33,600円
合格率	非公開
受験資格	特になし

 

CCNAは、ネットワークエンジニアに必要な基礎知識が実務レベルで問われる認定試験です。

ネットワークの基礎やセキュリティ、IP関連などのの問題が出題されます。

 

合格点は非公開ですが、1,000点中750点以上が合格の目安と言われています。

なお、テストの実施は電子テスト配信サービス企業のピアソンVUE社が行っており、日本ではナショナル・コンピュータ・システムズ・ジャパン株式会社を通じて受験可能です。

 

 

 

4.転職に有利になり取得しやすい資格6選

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IT関連以外の資格で、様々な業界において幅広く活用されている資格を6つご紹介します。

 

日商簿記検定

転職に有利になり取得しやすい資格の1つが日商簿記検定です。

日商簿記検定とは、商工会議所が実施する簿記検定です。

 

簿記は、企業の経営活動による入出金を帳簿に記録し、経営成績と財務状況を管理するための技術です。

日商簿記検定を取得することで、経理事務に必要な会計管理知識を証明できる他、経営者や人事に必要な経営管理のスキルが身につきます。

 

日商簿記検定には受験資格が無く、転職や就職に直結する資格であることから、根強い人気のある資格です。

日商簿記検定のレベルは3級から1級までの3段階で定義されています。

 

3級は初級レベルで、一般的な社会人に必要な基礎的な簿記の基本知識を身につけることが目的です。

青色確定申告や経理関連書類の処理など、簡単な実務をこなせるレベルが求められます。

70％以上の正答率で合格とされており、2021年6月の合格率は28.9％でした。受験費用は2,850円(税込)です。

 

2級は中級レベルで、高度な商業簿記・工業簿記を理解し、財務諸表を読み解いて経営内容を把握できるレベルが問われます。

3級と同様、70％以上の正答率で合格とされており、2021年6月の合格率は24.0％でした。受験費用は4,720円(税込)です。

 

1級は上級レベルで、2級よりもさらに高度な商業簿記・工業簿記会計学・原価計算の修得を目的としており、会計のスペシャリストとしてのレベルが求められます。

合格基準は全体の正答率70％以上および、各科目ごとの正答率40％以上で、2021年6月の合格率は9.8％と受験者数全体の一割を切る難易度でした。

受験費用は7,850円(税込)です。

 

 

MOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)

転職に有利になり取得しやすい資格の1つがMOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)です。

MOS(マイクロソフト オフィス スペシャリスト)とは、マイクロソフト社が運営する認定資格で、WordやExcelを始めとしたMicrosoft Officeのスキルを証明する国際資格です。

 

難易度は一般レベルとエキスパートレベルの2段階です。

試験科目はWord、Excel、PowerPoint、Access、Outlookの5種類で、それぞれのバージョンごとの試験が選択可能です。

 

試験時間は各試験50分で、CBT形式によって実施されます。

受験費用は、一般レベルが10,780円(税込)、エキスパートレベルが一部を除いて12,980円(税込)です。

 

受験資格がなく誰でも受けられるため、職種を問わず幅広い世代から受験されています。

学割制度が設けられており、学生の場合は安価に受験できる点もメリットです。

 

 

中小企業診断士

転職に有利になり取得しやすい資格の1つが中小企業診断士です。

中小企業診断士は、経済産業大臣が認定する国家資格で、一般社団法人 中小企業診断協会によって試験が実施されています。

 

中小企業が抱える経営課題を解決へと導く経営コンサルタントとして、各種法律や戦略論、補助金制度などの幅広い知識と、クライアントの経営状況に即した提案力が求められます。

受験資格はありませんが、中小企業診断士として登録申請を行うには、1次試験、2次試験の合格だけではなく、実務補習・実務従事などの経験が必要です。

 

1次試験は全7科目のマークシート形式で、総点数の60%以上取得、かつ40%未満の科目が1科目も無いことが合格基準です。

いずれかの科目が不合格だった場合、合格済みの科目は3年間の受験免除申請が受けられます。受験手数料は13,000円(税込)です。

 

1次試験合格後は、2年以内に2次試験を受験する必要があります。

2次試験は筆記試験と口述試験の2部構成です。筆記試験は全4科目の記述式で、総点数の60%以上取得、かつ40%未満の科目が無いことが合格基準です。

 

口述試験は2次筆記試験合格者のみ受験可能で、60％以上の評定獲得で合格となります。受験手数料は17,200円(税込)です。

2次試験合格から3年以内に実務に15日以上従事するか、もしくは有料の実務補習を15日以上受けることで中小企業診断士としての登録申請が可能です。

 

実務補習の費用は、5日間コースが50,000円(税込)が、15日間コースが148,600円(税込)となっています。

 

 

FP(ファイナンシャル・プランニング)技能検定

転職に有利になり取得しやすい資格の1つがFP(ファイナンシャル・プランニング)技能検定です。

FP(ファイナンシャル・プランニング)技能検定は、厚生労働省が認定する国家資格で、ファイナンシャル・プランニング技能士を認定することを目的とした試験です。

 

試験の運営団体は、一般社団法人金融財政事情研究会(きんざい)および特定非営利活動法人日本ファイナンシャル・プランナーズ協会(日本FP協会)の2団体ですが、どちらの試験を受けても同様の資格が得られます。

ファイナンシャル・プランニング技能士は、個人の人生における資金計画や資産運営についてアドバイスを行う専門家です。

 

知識や実務のレベルによって3級、2級、1級の3等級に分かれていますが、1級の受験には実務経験が必須となります。

専門職としての転職でない限り、1級の受験は難しいでしょう。

 

3級は学科と実技の2部構成となっており、いずれもマークシート形式です。学科と実技について、それぞれ60%以上の正答率で合格となります。

受験費用は6,000円(非課税)です。

 

2級も学科と実技の2部構成で、学科がマークシート形式、実技が筆記形式です。

合格基準は3級と同様60%以上で、受験費用は8,700円(非課税)です。

 

なお、2級の受験資格として、3級の合格、認定研修の修了、実務経験2年以上のいずれかを満たす必要があります。

 

 

TOEIC(トーイック)

転職に有利になり取得しやすい資格の1つがTOEIC(トーイック)です。

TOEIC(トーイック)は、アメリカの非営利民間財団である教育試験サービス(Educational Testing Service、ETS)が提供する、英語能力の検定試験です。

 

過去に世界150か国以上で実施された実績があり、特に日本や韓国などのアジア圏で知名度の高い試験といえます。

日本国内におけるTOEIC(トーイック)は、財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会によって実施されています。

 

TOEIC(トーイック)は評価する能力とレベルによって5種類に分かれていますが、TOEIC(トーイック)といえば、基本的にはTOEIC Listening & Reading Tests(TOEIC L&R)を表します。

TOEICは資格ではなく英語力の検定試験であるため、合否の判定は無く点数そのものが評価基準です。

 

TOEIC L&Rの場合、満点は990点です。ビジネスレベルとして求められる基準点としては、一般的な日本企業で600点以上、外資企業や日常的に英語を使う企業で750点以上の取得が目安と言われています。

TOEIC L&RはListeningとReadingの2セクションで構成されています。

 

いずれもマークシート形式で、受験料は7,810円(税込)です。

 

 

TOEFL iBT(トーフル アイビーティー)

転職に有利になり取得しやすい資格の1つがTOEFL iBT(トーフル アイビーティー)です。

TOEFL iBT(トーフル アイビーティー)は、TOEIC同様、教育試験サービス(Educational Testing Service、ETS)によって実施されている英語能力試験です。

 

TOEFLはTest of English as a Foreign Languageの略で、英語を母国語としない非英語圏出身者のみを受験対象としています。

主に、英語圏の大学へ進学・留学を希望する場合の語学力評価として実施される試験です。

 

TOEFL iBT(トーフル アイビーティー)の日本国内における知名度はTOEIC(トーイック)よりも低いですが、英語圏の国では広く知られており、外資系企業や海外での転職を目指す場合に有効な検定試験です。

TOEFL iBT(トーフル アイビーティー)は、Reading、Listening、Speaking、Writingの4セクションで構成されており、すべてWeb上で回答します。

 

マイクに向かって発声する、タイピングで文章を書くなどの操作が求められるためTOEIC(トーイック)よりも難易度は高めです。

満点は120点で、新卒入社であれば60点、転職であれば80点以上の取得が評価の目安と言えます。

 

高得点を獲得したい場合、SpeakingとWritingセクションを重点的に行いましょう。

受験料はUS$245で、クレジットカードかPayPal経由での支払いとなります。

 

 

 

5.まとめ 

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転職のために資格取得を検討している皆さんに向けて、転職における資格事情について解説しました。

自分自身が置かれている現状によって、資格に対する企業の評価は異なります。

 

転職を有利にすすめる武器として、自分に必要なスキルは何かしっかり検討した上で、資格の取得を目指しましょう。

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本記事が皆様にとって少しでもお役に立てますと幸いです。