公開日:2023.04.08
更新日:2025.03.24
現代社会においては、スマートフォンやノートパソコンなどによって行われる「移動体通信」が不可欠の存在になっています。
そして移動体通信の重要性がますとともに必要性が高まると考えられる専門職が、「移動体通信エンジニア」です。
そのためこの記事では、移動体通信エンジニアの概要や仕事内容、おすすめの資格、そして年収について解説します。
特に、以下の方にはこの記事をご一読していただきたいです。
・移動体通信エンジニアについて調べている方
・移動体通信エンジニアの仕事内容について知りたい方
・移動体通信エンジニア歳て活躍するために役立つ資格を知りたい方
・移動体通信エンジニアの年収について調べている方
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<目次>
1.そもそも移動体通信エンジニアとは
2.移動体通信エンジニアの仕事内容
基地局を構築するため交渉
基地局の設計
基地局の施工・施工管理
基地局の施工後の点検・保守
エリアのセル設計
3.移動体通信エンジニアになるために役立つ資格
電気施工管理技士
陸上特殊無線技士
電気通信設備工事担任者
4.移動体通信エンジニアの年収
5.まとめ
移動体通信エンジニアとは、移動体通信の制御を技術的に支えるエンジニアのことです。
そもそも移動体通信とは、移動可能なデバイスによる通信のことを指します。
移動可能なデバイスとは、たとえば、スマートフォンやタブレット、ノートパソコンなどです。
一般的にはあまり知られてない専門職ではありますが、通信キャリア会社や通信建設業者などの仕事には、移動体通信エンジニアが欠かせません、
技術の進歩によって、私たちの日常生活やビジネスにおいてモバイルデバイスが活用される局面が爆発的に増えました。
日常生活においてもビジネスにおいても、スマートフォンやノートパソコンの活用は、もはや不可欠になっていると言えるでしょう。
さらにIoTや5Gに関する技術が進歩するに伴い、大容量のデータを高速でやり取りする局面も増えています。
こうした状況の中で、移動体通信エンジニアの存在意義が非常に高まっています。
スマホやノートパソコンにおいては、いつでも途切れずに通信できることが重要です。
必要な連絡を着信できるように、重要な情報をいつでも送信できるように移動体通信を保つためには、移動体通信エンジニアの存在が欠かせないと言えるでしょう。
この章では、移動体通信エンジニアの仕事内容についてお伝えします。
通信方式の進歩は近年目覚ましく、移動体通信エンジニアが必要とされる局面は非常に多いと考えられます。
移動体通信エンジニアにとっては、基地局を構築するための交渉も業務の1つです。
基地局とは電波を受信するアンテナの役割を担う建築物であり、携帯基地局の建設における折衝のことを「置局折衝」と呼びます。
基地局の開設には、予定地のオーナーや管理者と折衝し、設置の許可を取らなくてはなりません。
基地局には相当の重量があり、設置場所が建物である場合ダメージを与えることがあります。
そのため、設置に対してなかなか納得してもらえないことも少なくありません。
基地局設置の交渉では、以下のような点を話し合う必要があります。
<交渉内容の例>
・具体的にどこに設置するか
・賃料はどうするか
上記をある程度まとめたら、契約書を作成して締結します。
土地所有者・管理者との交渉以外に、周辺住民への説明も移動体通信エンジニアの重要な仕事です。
特に分譲マンションに基地局を設置する場合、マンション住人全員に対して説明・交渉を行わなくてはなりません。
また、駐車場や空き地に設置するためには、周辺住民からの承諾が必要です。
交渉が上手くいかなければ基地局設置はできないため、苦労をして交渉を続けても結果として無駄になってしまうことはあります。
移動体通信エンジニアにとっての中心的な仕事としては、基地局の設計が欠かせません。
基地局を設置する場所に応じて、快適かつ安定した通信を実現できるように設計を行います。
「設置場所」と一口に言っても、実際にはビルの屋上や高台、トンネルの中や地下鉄の構内などさまざまです。
設置場所に応じて適切な設計を行うためには、以下のようにさまざまな業務を行う必要があります。
<設計のために必要な作業>
・現地調査
・電波状況調査
・最適な装置の選定
・強度の計算
また、設計においては、図面の作成も欠かせません。
専用のソフトやExcelを使用し、図面を作成します。作成する図面は、主に基本図と詳細図の2種類です。
基本図とは、土地オーナー・管理者との交渉時に用いる簡易的な図面のことを指します。
専門知識がない方でも理解しやすいように、説明に必要のない部分を省略して作成します。
つまり、実際に設置できるようになる前の段階でも、基本図は作成しなくてはなりません。
一方の詳細図とは、施工に必要な情報を記した詳細な図面のことです。基地局の建設担当者は、詳細図を見て業務を進めます。
土地の所有者・管理者との交渉がまとまったら、基地局の施工・施工管理を進めます。
具体的には、以下の業務を行うことが必要です。
<施工管理の主な業務>
・スケジュール策定
・図面の確認
・資料作成
・データ整理
・資材の発注
・在庫管理
・搬出管理
・品質管理
・関係部署との調整・連絡
・安全・セキュリティ対策
・トラブルへの対処
基地局の施工監理には上記のような業務が必要であり、中心となってこれらを管理・コントロールしていくことが移動体通信エンジニアには求められます。
ただし業務内容が多岐にわたることから、上記を幅広く担当できるのは経験豊富な移動体通信エンジニアに限られます。
未経験で業務に当たる場合は、資料作成をはじめとした基本的な業務かれ徐々に経験を広げていくことが通常です。
デスクワークが中心ではありますが、関連部署や業者とのやり取りが多く一定のコミュニケーション能力も必要とされます。
基地局の施工が無事に完了した後も、保守・点検業務が必要です。
基地局がいつも通常通り稼働していなければ、安定したモバイルデバイスの通信は提供できません。
障害やトラブルが頻繁に発生しているようでは、ユーザーからの不満が溜まってしまいます。
不満を持たれるだけでなく多くのサービスの解約につながってしまうようでは、エンジニアとしての責任を問われる可能性もあるでしょう。
そのため、設置後にも定期的に基地局を訪問し、点検画業を行う必要があります。
また、トラブルや障害が発生した場合には、現地に駆けつけて対応することもあります。
その他にも、新たな通信システムができた際には、仕様変更への対応も行う必要があるでしょう。
エリアのセル設計も、移動体通信エンジニアにとって大切な業務の1つです。
ここで言う「セル」とは、ある基地局から電波が届く範囲のことを指します。
1つの基地局のセルには、限界があります。
そのため、どこに基地局を設置すれば通信を効率的にできるかを考えることが、移動体通信エンジニアは求められると言えるでしょう。
セル設計を行う際には、地理的な距離や場所を単純に考慮するだけでは不十分です。
場所による電波の強さ・質を分析して、最適な設計を行うことが求められます。
総務省によると、携帯電話の人口カバー率は2013年11月末時点で既に99.97%です。
ほぼ100%と考えられる現状の中で、移動体通信エンジニアにはもうやるべきことがないのではと考える人もいることでしょう。
しかし技術の進歩とともに、通信方式は日進月歩で進化を続けています。
新しい周波数の電波が開発されれば、そのたびに移動体通信エンジニアがセル設計を行う必要性が出てくるでしょう。
特に近年では通信環境に関する進歩が目覚ましく、今後も移動体通信エンジニアの需要は一定以上確保されると考えることが自然です。
この章では、移動体通信エンジニアになるために役立つ資格を3つに厳選してお伝えします。
電気施工管理技士は、電気工事に関する管理・監督業務への従事に求められる国家資格です。
電気工事や電気工事の作業員を管理するための資格だと言って良いでしょう。
資格を取得することで、割こう計画の作成や品質・安全管理などができるようになります。
1級・2級の2段階があり、1級の取得によって監理技術者の資格保有者としても認定してもらえます。
ただし1級の受験には2級の合格と一定以上の実務経験が要求されます。
大まかな日程 | 【1級】 一次検定:6月(合格発表は7月) 二次検定:10月(合格発表は翌2月) 【2級】 前期試験:6月(合格発表は7月) 後期試験11月(合格発表は第一次が12月、第二次が翌12月) |
受験料 | 【1級】 第一次検定:13,200円 第二次検定:13,200円 (消費税非課税) 【2級】 第一次・第二次検定両方:13,200円 第一次検定のみ:6,600円 第二次検定のみ:6,600円 (消費税非課税) |
受験資格 | 【1級】 ・2級の合格 ・学歴や資格に応じて一定の実務経験が必要 【2級】 試験実施年度に満17歳以上になる者 |
陸上特殊無線技士は、陸上にある無線局に置いて無線設備の操作を行うために必要な国家比較です。
1〜3級、国内電信級に分かれており、扱える周波数の範囲が異なります。
1級を取得することで、空中戦電力が500ワット以下の多重無線設備において30メガヘルツ以上の周波数まで操作可能です。
無線と言われるとピンときにくいと思われますが、基地局はまさに「陸上にある無線局」に該当します。
そのため、移動体通信エンジニアとの相性が良い資格だと言えるでしょう。
無線局は現代社会の中でいたるところに存在するため、取得の意義が非常に高い資格であると考えられます。
また、受験資格がなく、誰でも受験可能な点にも注目です。
特に2級・3級であれば、CBT方式によって年間を通じて受験できます。
大まかな日程 | 【1級】6月 【2級】CBT方式により年間を通じて実施 【3級】CBT方式により年間を通じて実施 【国内電信級】6月 |
---|---|
受験料 | 【1級】6,300円 【2級】5,600円 【3級】5,600円 【国内電信級】5,500円 |
受験資格 | 特に無し |
電気通信設備工事担任者は、幅広い尾端末設備の接続工事やその監督としての業務を行う国家資格です。
配線工事の実施には、資格保有者の実施もしくは監督が必要です。
試験においては、通信技術の基本的な部分に加えて、端末接続に関するする理論や法律などが問われます。
たとえば、パソコンと光回線の接続に関する知識などが、取得のために必要です。
資格を取得することで、ISDNやデジタル伝送路設備など、幅広い設備を扱えることを証明できるでしょう。
大まかな日程 | 【定期試験】 第1回:5月 第2回:11月 【CBT方式】 通年実施 |
---|---|
受験料 | 8,700円(非課税) |
受験資格 | 特に無し |
移動体通信エンジニアの年収は、300〜600万円程度だとされています。
年収アップには、経験を積んでいくことが第一に求められるでしょう。
ただし、移動体通信エンジニアの評価は、単に移動体通信に関する知識だけで決められるわけではありません。
顧客や土地・建物所有者(管理者)との折衝が度々求められるうえに、施工管理にあたっては関係各所との連携が必要です。
そのため、交渉力・折衝力やマネジメント能力、そしてコミュニケーション能力が求められると考えられます。
移動体通信は、今後益々需要が高まっていくとも考えられる分野です。
そのため実力と経験を身に着けた移動体通信エンジニアであれば、600万円を超える年収を得ることも十分に考えられるでしょう。
移動体通信エンジニアとは、移動体通信の制御・保守を技術面で支えるエンジニアです。
スマートフォンやノートパソコンなど、持ち運びができるデバイスの需要は近年非常に高いと考えられます。
日常生活のみならずビジネスでも重要性が高い存在となっていることから、移動体通信エンジニアの需要も高まっていると言えるでしょう。
移動体通信エンジニア歳て活躍するためにおすすめの資格には、電気施工管理技士や電気通信設備工事担任者などが挙げられます。
求められる知識や経験を身に着け、移動体通信エンジニアとしてのキャリアパスを描いてみてはいかがでしょうか。
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