今話題のNFTって何?NFTの仕組みやメリット・デメリット、将来性、おすすめ取引所を紹介!

2022.09.21

今NFTのアートが数千万円、数十億円で取引されたという話題が世間を賑わせています。

しかし、NFTは2021年春先ごろより流行し始めたブロックチェーンを活用した技術もしくは資産です。そのため、まだ不安な部分も残っています。
特にブロックチェーン技術は仕組みが複雑なので、興味はあるけれどもよくわからないから手を出せない、そもそもNFTは安全なものなのかわからないという人もいるでしょう。

そこでここでは、NFTとは何かに加え、NFTのメリット・デメリットやおすすめの取引所、将来性について解説します。

 

 

 

1.NFTとは?


NFTとは関連画像
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NFTとは、Non-Fungible Tokenの頭文字を取った言葉で、日本語では非代替性トークンと呼ばれている、ブロックチェーン技術を用いたデジタルデータのことを言います。

「非代替性」と呼ばれるように、NFTは替えが効かないのが特徴です。

 

NFTにおいてはデータ一つひとつに固有のアドレスが割り当てられます。

また、データのやり取りはすべてブロックチェーン上に記録が残されるので、NFTにおいてデータの偽造はとても難しいのです。

 

ブロックチェーン技術を用いたものには仮想通貨が有名です。

ただ、NFTは複製不可能で個々で価値が異なるのに対し、仮想通貨は法定通貨同様、誰が所有していても同じ価値を持つ点はNFTと異なるでしょう。

 

複製ができないNFTは、偽物が出回りやすいものや独自性が求められるものにおいて、その価値を維持するのに便利です。

そのため、アートなど芸術の分野や証明書など偽物が出回ってはいけないものにおいて高い注目を浴びています。

 

 

 

2.NFTの3つの特徴


NFTとは関連画像
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NFTならではの特徴がプログラマビリティ・相互互換性・取引可能性です。

それでは、それぞれについて詳しく解説していきます。

 

プログラマビリティ

NFTにおけるプログラマビリティとは、事前にプログラムを組み込むことで付加価値を与えられることを意味します。

そのため、NFTでアートなどを作った際にあとからプログラムを組み込むことで、NFTアートの製作者が報酬を得られるようになります。

 

アート関連は著作権の管理が大変なので、中間管理団体に依頼するのが一般的です。

そして管理を委託するにあたってはマージンが発生します。

 

複製が難しく著作権の管理が必要ないNFTなら、管理団体を挟む必要がありません。

そのため、管理団体にマージンを支払なくても制作物の権利が守られ、報酬も全額受け取れます。

 

 

相互運用性

NFTはイーサリアムのERC721という規格を採用しています。そのため、複数の取引所で取り扱うことが可能です。

相互運用性が無いと、1つのプラットフォームでしか動かせない、1つの取引所でしか扱えないなどのデメリットがあります。

 

それに対してNFTの場合規格が共通しているサービスなら、NFTを購入したサービス以外のサービスで取引したり、別のプラットフォームで利用したりすることも可能です。

ただし、規格が共通していたとしても利用するサービスのスペックなど技術的な関係でNFTを利用できないことがあります。

 

このように相互運用性は完全なものではないことを理解しておかなければいけません。

 

 

取引可能性

NFTはブロックチェーン上に所有者を記録しており、自由にやり取りができます。

そのため、アートなどの芸術品や大切な書類も場所に関係なく取引できます。

 

 

 

3.NFTでできること


NFTとは関連画像
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NFTではどんなものが取引されているのでしょうか。

それでは、NFTでの取引が適しているものを紹介します。

 

アート

多くの投資家がNFTアートへの投資を行っており、新たな投資対象として高い注目を浴びています。

日本でも2021年に小学生が描いたNFTアートが80万円で取引されて話題になりました。

 

ちなみにNFTアートの最高額は、デジタルアーティストのマイク・ヴィンケルマンのアート作品「Everydays:The First 5000 Days」で、75億円で取引されたものと言われています。

このようにNFTアートは破格での取引が行われるものであり、一攫千金が狙えるものとして投資家から高い期待を受けています。

 

本来デジタルアートは簡単に改ざんができるものとされてきました。

しかし、ブロックチェーン技術が登場し、作品のデータや所有者の情報をブロックチェーン上に記録できるようになりました。

 

これによってデジタルアートが抱えていた問題を解決でき、一気にNFTアートが広まりました。

 

 

ゲーム

ブロックチェーン技術を用いたNFTゲームも登場しています。

NFTゲームはプレイしながらお金を稼げる(Play to Earn)のが特徴です。

 

NFTゲーム上のキャラクターやアイテムは唯一無二のものです。

これらはNFTアートのようにマーケットプレイス上で取引でき、利益を生み出します。また、ゲームすることでも利益を得られます。

 

また、NFTゲームはブロックチェーン上でデータのやり取りを行います。

ゲームの記録がブロックチェーンに記録されており、NFTゲームではチート行為ができません。NFTゲームはこのような平等性も評価されています。

 

しかし、子供から大人まで人気のオンラインゲームMinecraftでは、2022年7月に利用規約の改正を行い、MinecraftとNFTとの紐づけを許可しない方針を表明しました。

理由は「当社(Microsoft社)のガイドラインとMinecraftの精神に反するため」。

 

規約改正まで個人だけでなく企業もMinecraftとNFTを紐づけた製品の開発に取り組んでいる状況でした。

しかし、開発元のMicrosoft社はNFTは「誰でも同じコンテンツにアクセスできる状態を維持したい」という考えに加え、詐欺によるトラブルも起こっていたことから、NFTを許可しない方針となりました。

 

Minecraftのようにユーザーの年齢層が幅広いゲームにおいて、NFTはユーザー同士のに差が出やすくなる、ユーザー同士のトラブルに繋がるリスクを伴います。

そのため、当所は認められていても、後々にNFTの導入を認めない可能性があることも理解しておく必要があるでしょう。

 

 

音楽

NFTでは音楽も取引されています。NFT上でやり取りされる音楽の特徴は、音楽が売れた際にアーティストに利益の一部が還元されるのはもちろん、音楽の所有者が転売した際にも利益が還元されるという点です。

そのため、NFTなら音楽を発売して時間が経過しても利益が得られる可能性が高いでしょう。

 

NFT音楽では通常のCDとは違い、何かしらの付加価値のある音楽を配信するケースが多いです。

例えば2021年にはホイットニー・ヒューストンが17歳のときに収録したデモ音源がNFT音源としてリリースされ、999,999米ドル(現在のレートで約1億4200万円)で売却されました。

 

複製が難しいNFTならこのようなレア音源など特殊な音源を価値を下げずに売却するのに適しています。

日本でもNFT音楽は広まりつつあり、perfumeやBABY METAL、小室哲哉氏などの有名アーティストが取り扱い始めています。

 

 

不動産

不動産業界でもNFTを活用した事例が登場しています。

不動産の売買では様々な契約書が交わされ、これらの契約書は本来複製してはいけないものです。

 

そこで不動産の契約に複製が難しいNFTを採用することで契約書の偽造を防げます。

また、不動産の契約は書面が一般的。しかし、書面では契約者が遠方に住んでいるときにやり取りに時間がかかってしまいます。

 

NFTならいつでもどこでもデータのやり取りができるので、海外にいる不動産購入希望者との契約もスムーズに行なえます。

日本では山中湖山荘が登記簿謄本などをNFT化して販売し話題となりました。

 

最近では建物の耐久年数分(47年間)の権利期限のついた別荘をシェア購入できるサービス「NOT A HOTEL」なども話題となっています。

 

 

担保ローン

NFTを担保にお金を貸すサービスも登場しています。

担保の対象はNFTアートなど。過去にはLarva Labsが作成したNFT「Autoglyph #488」を担保にして140万$の融資が行われたことで話題になりました。

 

NFTは高い価格で取引されているものも多く存在します。そこで高額融資の担保として高い中網を浴びています。

 

 

 

4.NFTが注目された背景


NFTとは関連画像
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ビットコインをはじめ仮想通貨が広まったことで、NFT技術自体も注目されてはいました。

しかし、あくまでブロックチェーン業界の中でのことであり、それまでは現在のようにNFTが驚くような高値で取引されることは少なかったです。

 

そんなNFTが注目されるようになったのはデジタルアートが資産として認められるようになった面が大きいです。

有名なオークションハウスでもデジタルアートが取り扱われるようになり、アナログアートのようにデジタルアートに投資する投資家が増えてきました。

 

そして2021年にはイーロン・マスク氏がNFTの販売を行うようになったことで、世界中でNFTが注目されるようになりました。

 

 

 

5.NFTのメリット


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アート作品などにNFTを選ぶメリットはどんなものが挙げられるのでしょうか。

NFTのメリットを解説します。

 

作品の破損・劣化を防げる

アナログアートの場合、管理がずさんで色落ちなどの劣化のリスクがあります。

NFTアートのようなデジタルアートは、Web上で管理されるデジタルデータなので、作品が破損・劣化することがありません

 

取引にあたっても、データ形式なら遠方にいる人でも劣化することなく届けることができます。

アナログの場合輸送の間にトラブルで破損するリスクを伴いますが、NFTならその心配も必要ありません。

 

 

複製を防止し希少性を維持できる

NFTはブロックチェーンで作品の所有権を管理します。

ブロックチェーンならデータの履歴がすべて保管されるので、データの複製や改ざんが難しいです。そのため作品の希少性・価値を維持できます

 

 

誰でも作れる

NFTは誰でも参入できます

先ほど紹介したように小学生のアートが80万円で取引された例も存在しており、NFTなら無名のアーティストにも一躍有名になるチャンスがあると言えるでしょう。

 

 

 

6.NFTのデメリット


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NFTは億単位と高値で取引されているものもあり魅力的ではありますが、もちろんデメリットもあります。

それでは、NFTのデメリットを解説していきます。

 

法整備が整っていない

NFTや仮想通貨などブロックチェーン技術はまだ法整備が整っていません。

世界的に見ても日本のブロックチェーン関連の法整備は遅れており、トラブルを避けるためにもNFTの売買をする場合関連法規を把握しておくべきでしょう。

 

また、法整備が整っていない分、NFTは法律の抜け穴を悪用したトラブルも想定されます。

例えば日本では、データのような無形物には所有権が認められません。

 

そのため、万が一ハッキングなどNFTでトラブルがあったとしても対処してもらえないリスクは理解しておく必要があるでしょう。

 

 

価値が安定していない

NFTは価値が安定していません。

NFTに裏付けされた価値自体が仮想通貨などであるため、購入したNFTの価値がある日突然暴落するリスクを伴います。

 

こればかりはNFTに限らず投資するなら想定されることです。

万が一暴落したときに備えて資金に余裕を持って投資を行いましょう。

 

 

ガス代(手数料)が発生する

NFTを取引する場合必ずガス代と呼ばれる手数料が発生します。

ガス代が発生しない取引所は存在しないので、NFTの発行や売買の際には数百円〜数千円のガス代が発生することを念頭に置いておきましょう。

 

 

 

7.NFTが取引できるマーケットプレイス


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NFTが取引できる取引所は増えてきています。ただ、数は限られているのが現状。

それではおすすめのNFT取引ができる取引所を紹介します。

 

Opensea

世界最大級のNFTマーケットプレイスがOpenseaです。

ちなみにNFTの取引においては90%以上のシェアを誇っており、取り扱っているNFTの種類の多さが強みと言えるでしょう。

 

取り扱っているのはアートの他にもトレーディングカード・音楽・ゲームなど多岐にわたります。

また、出品に複雑な手続きが必要ないので、NFTの取引はもちろん、出品もスムーズでおすすめです。

 

 

Rarible

今勢いのあるNFTマーケットプレイスがRaribleです。

RARIトークンという独自の暗号資産を使って取引されるのがRaribleの特徴。

 

そのため、NFTの追跡が可能であり、NFTが人の手に渡った後も転売の度に報酬を得ることができます。

報酬も自分で自由に決められるので、クリエイターのことを考慮したプラットフォームと言えるでしょう。

 

 

tofuNFT

tofuNETは日本のCOINJINJAという企業が運営するマーケットプレイスです。

tofuNETの強みは、28種類のブロックチェーンに対応している点(2022年9月時点)。

 

他のマーケットプレイスと比べても圧倒的に取り扱い数が多いので、他のマーケットプレイスでは取り扱っていないNFTを見つけることができます。

特にゲームやトレーディングカードに強いマーケットプレイスで、今国内取引所の中でも注目度が急上昇しています。

 

 

 

8.NFTの将来性や今後の展開


NFTとは関連画像
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様々なメリットがあるNFTですが、NFTブーム自体は2022年に入って減速の兆しが見え始めています。

NFTや仮想通貨自体情報量が多くかつ日々変化するため勉強が難しい、法整備が整っていないことをはじめとし、ブームによってNFTに参入する人が増え、NFT自体の希少価値が薄れつつあることが原因として考えられるでしょう。

 

ただ、ブームが落ち着いた現在でもディズニーやadidas、NIKEなどの有名企業が2022年に入ってNFT事業に参入しています。

2022年は仮想通貨市場が冷え込みましたが、それでもNFT業界は価値が上がる一方という状態です。したがって、数年の間は上り調子が期待できるでしょう。

 

また、価値があるデータのやり取りをする手段としてもNFTはとても便利です。

NFTは所有権とファイルをブロックチェーンに紐づけるものであり、データそのものの改ざん対策が必要など課題は多いですが、技術として活用されることも期待できるでしょう。

 

現状NFTの価値はアートであればクリエイターの価値を含んでいますが、その他仮想通貨自体の価値やNFTが流行しているが故に転売目的の購入など投機的な要素を大いに含んでいます。

その要素をどれだけ安定させられるかによりNFT市場の拡大スピードは変化してくるでしょう。

 

 

 

9.まとめ


ブロックチェーン技術を活用し新しい価値を創造しているNFT。

またNFTアートは何千万円、何十億円で取引されたというニュースが世間を賑わせています。

 

数々の有名企業も2022年に入って積極的にNFT事業に力を入れ始めている状況です。

これからNFT市場はさらに規模の拡大が期待されるので、NFTに関連する技術、市場の動向ともに追うメリットは大きいでしょう。

 

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