「EdTech」とは?「EdTech」を扱う代表的なサービス・企業を紹介!

2021.09.10

EdTechは近年注目されているテクノロジーの力を既存産業にかけ合わせることで新しい価値を生み出す「X -Tech」の1つです。

本記事ではEdTechに興味があるビジネスパーソン向けにEdTechの概要と有名なサービスについて解説していきます。

 

 

 

1.そもそもEdTechとは? 


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EdTechを定義、eラーニングの違い、注目の理由などの観点から解説していきます。

 

 

EdTechの定義

EdTechは教育分野にテクノロジーの力を取り入れることで変革をもたらすことや、その変革を起こすビジネス・サービス・スタートアップ企業を指します

EdTechは「Education(教育)」と「Technology(テクノロジー)」を組み合わせた造語です。

 

テクノロジーの力を既存産業にかけ合わせることで新しい価値を生み出す「X-Tech(クロステック)」が近年注目されています。

その中の1つがEdTechです。

 

従来教育現場は聖域のように扱われており、良くも悪くも変化がありませんでした。

従来式の教育には一斉授業の限界や教員の負担、都心と地方の格差などの問題があります。

 

そこで様々な分野でテクノロジーが活用され、私たちの生活が変化し、その恩恵を享受するようになった今、教育分野もまたテクノロジーを取り入れようとしています。

 

なおここで指すテクノロジーには、AIやVRといった先端技術に限りません。

すでに一般的な汎用技術(アプリやソフト、デバイス)を含みます。

 

これまで当たり前だった制度や仕組み、考え方などを、テクノロジーを活用し、根底からひっくり返すイノベーションの可能性が期待されています。

 

 

 

EdTechとeラーニングの違い

EdTechは教育分野におけるテクノロジーの概念を指し、eラーニングは学習システムを指します。

eラーニングをより多様化させ、現代の教育に適合させたのがEdTechだといえるでしょう。

 

EdTechが話題になる以前に教育分野でITを活用していたのがeラーニングです。

eラーニングはパソコンやスマートフォン、タブレットなどを活用し、オンライン学習する方法を指します。

 

eラーニングは好きなときに、好きな場所で時間や場所にとらわれず、何度でも教育を受けることを可能にしました。

 

 

EdTechの市場規模

野村総合研究所(NRI)のデータによれば、2019年の国内市場規模は2,064億円で、2021年には2,680億円となっています。

急速に国内市場規模が拡大していることが分ります。

 

国内の民間の教育市場は約2兆5,000億円以上とされており、今後さらに市場規模が拡大することが見込まれています。

参考:野村総合研究所「EdTech市場の現状と課題」

 

世界に目を向けると日本貿易振興機構(JETRO)は日本の教育市場は少子化の影響により伸び悩んでおり、EdTech市場も海外と比較すると伸び悩むとしています。

しかし未来投資戦略にも記載があるように、国内でもAI教育の強化が進められており、すでに様々なEdTechが活躍をはじめています。

 

新型コロナウィルスによりオンライン授業が広まったこともあり、今度EdTechの存在が重要視されるでしょう

 

 

EdTechが注目される理由

教育現場は聖域のように扱われており、変化がなく、従来の課題がそのままにされていました。

それらの従来の課題を解決を期待されているのが、EdTechが注目されている理由です。

 

■EdTechで解決が期待される課題の例

教師から生徒・生徒から教師の双方向からのコミュニケーション促進
居住地域の違いや経済格差による教育格差の解消
英会話や発音練習などによるグローバル人材の育成
業務の効率化による教育現場の労働環境の改善

 

 

 

2.EdTechのカテゴリ


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EdTechには主に5つのカテゴリがあります。

それぞれ解説していきます。

 

■EdTechの5つのカテゴリ

幼児向け
学校向け
社会人向け
語学学習
プログラミング学習

 

 

幼児向け

絵本の読み聞かせや知育アプリなどが存在します。

他にも簡単な算数やパズル、なぞなぞなど、アニメキャラクターと一緒に楽しく学べるアプリを開発している企業も多いです。

 

 

学校向け

日本政府は2023年までに生徒に1人1台のタブレット普及を目指す計画を、前倒しして2020年度より進めています。

 

すでに1人1台にタブレットを配布している学校も増えてきています。

今後も学校向けにタブレット学習コンテンツ事業を行う企業がますます増加するでしょう。

 

また学校における生徒の学習管理、先生同士の情報交換を目的としたサービスも展開中です。

 

 

社会人向け

社会人教育事業も盛んに行われています。

これまで紹介した語学・プログラミングをはじめ、ビジネスマナーや資格取得講座などもオンラインで学習可能です。

 

また企業がEdTechサービスを社内研修プログラムとして導入するケースもあります。

 

 

語学学習

オンライン英会話や英会話アプリなどが存在します。

子供だけでなく、社会人の学び直し向けにサービス展開する企業も多いです。

 

語学学習のEdTechでは英会話レッスンとそれに付随した予習・復習・データに基づく学習アドバイス・コーチングなどを受けられます。

 

 

 

プログラミング学習

プログラミング学習アプリやインターネット上でプログラミングの動画講義を受けられるサービスが存在します。

プログラミングの独学には学習前の環境構築や途中でエラーが出た際の解決など課題が少なくありません。

 

しかしEdTechによりプログラミング学習のハードルが下がることが期待されます。

 

 

 

 

3.EdTechのサービスを提供する代表的なサービス・企業


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EdTechのサービスを提供する代表的なサービス・企業を7つ紹介します。

 

■EdTechのサービスを提供する代表的なサービス・企業

スタディサプリ(リクルートマーケティングパートナーズ)
Studyplus(スタディプラス)(スタディプラス株式会社)
レアジョブ英会話(株式会社レアジョブ)
アオイゼミ・家庭教師のレコンズ(株式会社葵)
フラミンゴ(株式会社フラミンゴ)
チャレンジタッチ(株式会社ベネッセコーポレーション)
schoo(スクー)(株式会社schoo)

 

 

スタディサプリ(リクルートマーケティングパートナーズ)

オンライン予備校サービスです。

プロの講師による4万本以上の動画を投稿している他、個別対応の学習記録アプリを導入しています。

 

学習記録アプリは自身の学習ペースを管理するだけでなく、教師や保護者などが生徒や子供の学習状況を把握するのにも利用可能です。

なお中高生向けのサービスという印象が強いかもしれませんが、社会人向けのサービスも提供しています。

 

 

Studyplus(スタディプラス)(スタディプラス株式会社)

スタディプラスは大学受験生の2人に1人が使用しているといわれる学習管理アプリです。

いつ・何を・どれだけ学習したかを記録・分析可能です。

 

また各教科の進捗状況や目標達成率などを確認するだけでなく、スタディプラスを利用している「勉強仲間」と共有できます。

 

 

レアジョブ英会話(株式会社レアジョブ)

オンラインを利用したマンツーマンの英会話レッスンを提供するサービスです。

様々なレベルに応じたカリキュラムを的確にデザインし、国内だけでなく東南アジア諸国でも事業を展開しています。

 

現在は会員数は80万を超え、登録講師は約6,000人です。

リモート化の促進により、今後も需要の拡大が予想されます。

 

 

アオイゼミ・家庭教師のレコンズ(株式会社葵)

日本最大級のスマホ学習サービスです。

全国の中高生40万人が利用しています。

 

オンライン講座を受け「勉強仲間」と進捗を共有できる他、毎週月曜日と金曜日にはライブホームルームが開催され、1週間の学習計画を立て、振り返りを行うことが可能です。

 

 

フラミンゴ(株式会社フラミンゴ)

フラミンゴは登録講師数No.1の英会話・外国語レッスン予約サービスです。

ウェブアプリからスムーズにレッスンを予約できます。

 

また2020年からは初心者に特化したオンライン完結の英語コーチングサービスの提供を開始しました。

 

 

チャレンジタッチ(株式会社ベネッセコーポレーション)

ベネッセコーポレーションが提供するタブレットによる学習サービスです。

生徒の「学習量」「目指すレベル」「学習する教科」「教科書タイプ」「正答率」に合わせてAIが最適な学習プランを提案します。

 

学習理解に合わせて学習をAIがおすすめするため、最適なタイミングで最適な量を学習可能です。

 

 

schoo(スクー)(株式会社schoo)

「世の中から卒業をなくす」ことを目標に掲げるschooの生放送授業です。

熱量の高い先生と受講生が集まり語り合います。

 

チャット機能を利用し、授業中に先生に質問したり、気になることを受講生同士で語り合ったり、オンラインワークショップを行うなど、様々な方法で利用可能です。

 

 

 

4.まとめ


教育分野にテクノロジーの力を取り入れることで変革をもたらすEdTech。

 

少子化により国内での市場規模は伸び悩んでいる傾向がありますが、新型コロナウィルスによるリモート化の普及も後押しし、国内市場は拡大が見込まれます。

将来有望な業界だといえるでしょう。

 

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