公開日:2020.10.21
更新日:2025.03.24
将来的には現在の職種などでリモートワークを検討されていますか?
リモートワークは場所や時間があまり制約されないので、毎日会社に通勤することが苦痛になっている方にリモートワークはおすすめしたい働き方です。
今回の記事では、リモートワークに適した職種や特徴、リモートワークをするときに必要なスキルなどについて解説します。
リモートワークを検討されている方にとっては、リモートワークに向いている職種やいまからでも習得しておくべきリモートワークのスキルが理解できますので参考にしてください。
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<目次>
1.リモートワークに適している職種の特徴
現場に居なくても成立する
成果が明確な業務
対面でのコミュニケーションが必要ない
2.リモートワークに適しているIT職種4選
Webエンジニア
システムエンジニア(SE)
Webデザイナー
コンサルタント
3.リモートワークに必要なスキル
セルフマネジメント能力
コミュニケーション能力
自己解決能力
質問能力
4.リモートワークの今後
働き方が「メンバーシップ型」から「ジョブ型」へ移行
リモートワークの移行へ課題を抱える企業
5.まとめ
仕事をする場所が制約される職種はリモートワークには適していません。
リモートワーク適した職種の特徴について解説します。
リモートワークに適している職種は現場に居なくても業務を遂行できることが特徴です。
建設現場の労働者や接客・販売など現場に居ないと仕事ができない職種はリモートワークに適していません。
医者と看護師も病院に出勤しないと患者さんの診療や関連した業務を遂行できないのでリモートワークには向いていない職種です。
事務職も業務内容によっては機密性の高い情報を扱う場合があります。外部へ情報を持ち出すリスクが発生するのでリモートワークには適さない職種といえます。
リモートワークに適した職種はWebエンジニア、システムエンジニア、Webデザイナー、コンサルタントなど場所や機材などの制約がないIT職種がリモートワークに適しています。
リモートワークと相性の良い職種は業務の成果に対する評価が明確になっていることです。
リモートワークと相性の悪い職種は業務の進捗状況や勤務態度などの評価が重視され、原稿やデザイン、プログラムといった明確な成果物がありません。
例えば接客業だと、接客態度や労働時間などで従業員は評価をされます。
仕事をする場所も制約があるのでリモートワークには適していない職種です。
対して、経理や事務職などの職種は、遂行した仕事量が把握しやすいので成果が明確な業務という観点ではリモートワークに適しているといえます。
システムエンジニア、プログラマーなどのエンジニア職、Webデザイナー、イラストレーター、グラフィックデザイナーなどのクリエイター職、営業なども成果物の品質で評価できるのでリモートワークに向いています。
遠隔でも一定期間における業務の進捗や成果を視覚化でき、明確に評価できることがリモートワークに適した職種の特徴です。
リモートワークに適した職種は対面でのコミュニケーションを必要としない特徴があります。
職場の人間とコミュニケーションをする必要があったり、対面して顧客対応をしなければならない職種は、時間と場所を制約されるのでリモートワークには適していません。
1人でも業務を遂行することが可能で、対面でのコミュニケーションを強制されない職種がリモートワークには向いています。
他の人間と仕事を分担する必要があってもチャットやメール、Web会議ツールを活用してコミュニケーションを取り、業務を完遂できる環境であればリモートワークとしては問題ありません。
販売・人事管理職や弁護士などは対面でのコミュニケーションが重視されるので、リモートワークには適さない職種といえるでしょう。
リモートワークについてより深く理解したい方は下記記事をご一読ください↓
Webエンジニアやシステムエンジニアなどのリモートワークに適したIT職種について解説します。
Webエンジニアといっても業務領域は幅広いです。
リモートワークに適した職種を具体的に分けると、フロントエンドエンジニア、サーバーサイドエンジニア、アプリケーションエンジニア、インフラエンジニアなどになります。
SIer系やWeb系の企業で現場経験を積んでからリモートワークへ移行したり、フリーランスとして独立するWebエンジニアもいます。
Webエンジニアはパソコンとネット環境さえ整っていれば出勤しなくとも1人で業務を遂行できるため、リモートワークには最適の職種といえます。
2020年4月に、ITエンジニア向けプラットフォーム「paiza(パイザ)」を運営するpaiza株式会社が、自社サービスの「paiza転職」の利用者963名を対象にテレワーク(リモートワーク)実施状況に関するアンケート調査を実施しました。
アンケート調査の結果では、2020年4月時点でITエンジニアのテレワーク(リモートワーク)実施率は約80%という高い割合となっています。
(参考:paiza「テレワーク実施状況に関するアンケート調査」)
ITエンジニアの概念にはWebエンジニアも含まれ、明確な区別はありません。
今後もアフターコロナ(Withコロナ)を見据えて、Webエンジニアのリモートワークに対するニーズは高まっていくことが予測されます。
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上流工程を担当するシステムエンジニア(SE)もリモートワークに適した職種です。
クライアントと対面して対応する必要もありますが、工程により業務をリモートワークで遂行することは可能です。
工程の仕様書に合わせてプログラミングする段階からテストに至るまで、社内SNSやチャット、Web会議ツールなどのコミュニケーションツールを活用すれば職場に出勤する必要性もなくなります。
システムエンジニア(SE)はリモートワークに適した職種ですが、遠隔でもクライアントやプログラマーとの情報共有を常に意識(現場の最新情報を理解)することが求められます。
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Webデザイナーの仕事もプログラマーやシステムエンジニア(SE)と同じく業務の遂行にはほとんどパソコンを使用するのでリモートワークに適した職種です。
リモートワークにすると、デザイナー自身も集中しやすい環境で作業を進められるため、リモートワークでは成果物のクオリティ向上も期待できます。
Webデザイナーとしてクライアントや自社コーディング担当との打ち合わせが必要なときはZoomなどでオンラインミーティングを行ったりします。
Webデザイナーを含むWeb/クリエイティブ系職種は首都圏を含む関東近郊でのリモートワーク実施率が70%以上となっており、リモートワークとの親和性が高い職種といえます。
(参考:株式会社リクルート「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」)
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コンサルタントは信頼や実績などが重視される職種ですが、成果を明確にできるのでリモートワークとの相性はいいです。
コンサルタントはクライアントからアドバイスや相談を求められたとき、連絡を取りやすい状態にしておけば職場にいる必要はありません。
実力のあるコンサルタントは、能動的に他企業の外部顧問や相談役としてプロジェクトへ参画しています。
プロジェクトメンバーとの進捗報告や打ち合わせ、プロジェクト会議などもメールやチャットなどのWebツールで行えるため、コンサルタントはリモートワークへ移行しても問題なく仕事ができる職種です。
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リモートワークで仕事をするために必要なスキルを4つ紹介します。
リモートワークにおいては職種を問わず習得しておくべきスキルです。
リモートワークで課題となるのが、セルフマネジメント能力です。
上司やクライアントなど誰も見ていない環境で、仕事に集中しなければいけません。
自宅でリモートワークをする場合、仕事と関係のないものが目に入り集中力を削がれやすく、自制心を保つ意識が大切です。
しっかり仕事の計画を組み、タスクの優先順位を決めてスケジュールに沿って業務を遂行していきます。
また、リモートワークでは上司やクライアントへ業務における正確な報告や連絡をする必要があり、自己管理を徹底できないと仕事に支障が出てきます。
リモートワークにおいては環境の整備、集中力を削ぐものの排除、仕事に対する紳士な取り組みが重要です。
リモートワークを検討している方やセルフマネジメント能力を向上させたい方は下記記事をご一読ください↓
リモートワークでは職場の人間やクライアントと対面せずに仕事をするので、電話やチャット、メールにおけるコミュニケーション能力が求められます。
自分の考えや意思などを正しく言語化して伝えられず、正確な情報共有ができなかったりすると致命的な責任を負うことにもなりかねません。
リモートワークでコミュニケーションを取るときは、相手の状況に対する配慮も必要です。
対面だと微妙なニュアンスも伝えやすいですが、リモートワークにおいては言葉や文章だけで正しいく伝える語彙力を意識するようにしましょう。
文章の方が正確かつ素早く伝わるのか、それとも電話やWeb会議ツールを使った方が正確かつ素早く伝わるのか、それぞれ使い分けることが大切です。
リモートワークは職場にいるときと違い、業務は1人で遂行します。
分からないことも同僚へ相談することができないので、自己解決能力が必要になります。
リモートワークをする以前から上司や同僚へ助力を求めず、先に自身で解決できないか思考する習慣を身につけていた人は自己解決能力が高いといえます。
ですがそうでない場合、手元の資料やインターネットなどで解決策を探すなど、問題に直面したときの対応方法を考えておきましょう。
ただし、独断専行となっていないか気をつけるために、リモートワークに慣れておらず自己解決能力が高くない人は、行動を起こす前に上司へ確認することをおすすめします。
リモートワークにおいて確認作業を行うことは、自分にとっては作業効率の向上ができ、上司にとっては現状の把握が出来るため大切なことです。
リモートワークでは質問能力も求められます。
例えばメールで分からないことを質問する場合、現在の状況と何が問題になっているのか、自分が思う解決方法を相手に理解しやすい文章で書かなければいけません。
上司や同僚も自分の仕事で忙しい状況のときがあります。
無駄に時間を奪わないためにも理解しやすく伝えることは重要なスキルとなり、質問能力で仕事の評価も変わります。
チャットやメールで質問文を送るときは、現状や問題点、解決方法、結論といった点が整理されているかを確認してから送るようにしましょう。
新型コロナウイルスの影響により、大手IT企業Facebook、Google、Twitterなどのリモートワークは今後も継続していく方向です。
日本では2020年4月(中小企業は2021年4月から適用)に施行された同一労働同一賃金ルールの導入により、同じ業務に従事する正社員と非正規雇用労働者の間で不合理とされる待遇差などが禁止されました。
日本の企業で長年主流となっていたメンバーシップ型雇用は、仕事の内容や成果に関係なく勤続年数で賃金が決められる年功序列などの制度を導入しており、同一労働同一賃金ルールとは主旨が合いません。
しかし、メンバーシップ型雇用に導入している年功序列や終身雇用は、「経済の停滞」「労働人口の減少」「テクノロジーの進化」にともない近年は制度が崩壊しつつあります。
国内でもリモートワークが本格的に導入され始め、雇用の保障を失ったメンバーシップ型雇用から、リモートワークとも相性がよく、個人のスキルや仕事の成果が評価されるジョブ型雇用へ移行する企業が増えてきました。
ジョブ型雇用は、「ジョブディスクリプション(職務記述書)」に職務内容・勤務場所・勤務時間・報酬などを明確に記載して企業と雇用契約をします。
欧米では一般的な雇用形態です。日本では、富士通、KDDI、資生堂などの大手企業がジョブ型雇用への移行を公表しています。
新型コロナウイルス感染拡大の防止対策として一気に導入されたリモートワークですが、一度リモートワークを経験して「仕事は必ず出勤しなくてもできる」ことを実感された方も多いのではないでしょうか?
今後は、一部の企業がフルリモートに移行することで出勤する必要が全くなくなる可能性もあるでしょう。
都内の企業では「ラクスル」が物流事業の拠点としていたオフィスを1つ解約、「ゼノデータ・ラボ」は渋谷の本社オフィスを縮小移転するなど、IT企業を中心にアフターコロナ(Withコロナ)時代の到来に備えて、新しいワークスタイルの試行が始まっています。
リモートワークではいくつか課題もあり、インターネット環境が整っていなかったり、紙を扱う業務が多かったりするとリモートワークには対応できません。
IT企業などのようにリモートワークに対応できる環境が整っていた職種と、リモートワークに向いていない業態の会社では差が生じていることも考えられます。
リモートワークに対応できていれば安泰というわけではないですが、この先もIT・デジタル化の流れは加速していきます。
新型コロナが蔓延し、そのことがきっかけにより日本の働き方に大きな変化が起きました。
このことをきっかけに社会全体がリモートワークに対応していくことも重要ですが、日本は古い慣習を引きずった働き方をしっかり見直すべき局面を迎えているのではないでしょうか。
フリーランス市場について理解したい方は下記記事をご一読ください↓
リモートワークに適した職種やリモートワークに必要なスキル、リモートワークの今後などについて解説しました。
リモートワークに適した職種は、業務の進め方としてはフリーランスに近いので、自己管理能力が仕事の成果へも繋がります。
コミュニケーション能力や自己解決能力などはリモートワークをしていなくても磨いていけるスキルです。
リモートワークを検討されている方は、将来に備えてリモートワークに必要なスキルを習得しておきましょう。
リモートワークに適したIT職種についても紹介しました。選択する職種は自由ですが1人でも業務を完遂できるように専門スキルを磨いておくことも心がけてください。
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