公開日:2021.01.22
更新日:2025.03.24
コロナ禍で転職するのは厳しいと考えている人は多いです。
全くコロナが収束せず、いつまで経っても転職活動できず不安を感じている方もいます。
確かにコロナの影響で全体の求人数などは下がっており、採用活動を行う会社(企業)が減少したことは明らかです。
しかし全ての業界がコロナの影響を受けている訳ではなく、以前と変わらず採用活動を行っている業界や会社(企業)も多くあります。
コロナだから、と考えず入社したい会社(企業)の採用状況をリサーチすることが重要です。
本記事ではコロナによって転職市場がどう変わったか、今後はどうなっていくか、について解説します。
本記事を読むことでコロナ禍で転職すべきなのか、判断材料が得られます。
転職しようか迷っている方は本記事を参考にしてください。
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<目次>
1.転職事情を知ろう!
転職回数の平均
転職者の会社(企業)の応募数
転職活動の一般的な期間
2.コロナの影響で転職市場は「買い手市場」に
3.転職市場はコロナの影響でどのように変化したか
転職市場の変化①:会社(企業)(大手を含む)の破綻
転職市場の変化②:一部業界の就業者数の変化
転職市場の変化③:求人数の減少
転職市場の変化④:採用の仕様変更
4.今後、転職市場はコロナの影響でどのように変化するか
雇用形態
会社(企業)の在り方
採用プロセスや採用の仕様
5.転職活動において採用されやすい方の特徴
市場分析や動向をしっかり実施している
自己分析をしっかりと実施している
転職やキャリアパスにおいて一貫性がある
6.まとめ
コロナ禍に関係なく一般的な転職事業について紹介します。
転職回数の平均や転職者の会社(企業)の応募数、転職活動の平均期間など、データをまとめました。
これらのデータを知ることで、どのように転職活動すべきか目安が分かるようになります。
まずは転職活動における基本情報について知ることが大切です。
リクナビNEXTが会員データを元に集計した結果によると、20代では76%が転職回数0回、16%が1回、6%が2回、2%が3回となっています。
30代になると、47%が転職回数0回、24%が1回、16%が2回、8%が3回という割合です。
40歳になる前に、約半分の人が転職を経験していることになります。
40代になると、38%が転職回数0回、20%が1回、18%が2回、11%が3回と、徐々に転職回数が増えていきます。
リクナビNEXTの5年以内に転職した20~30代正社員に向けた調査によると、応募数が「1~4社」の人が59%、「5~9社」の人が16%、「10社以上」が25%となっています。
会社(企業)の応募数は転職者によってバラつきがあり、少ない応募数でも採用される場合とそうでない場合があります。
未経験の職種を目指すなど、不利な状況で転職活動する場合は、会社(企業)の応募数を増やした方が良いと言えます。
転職活動の一般的な期間は「3~6カ月」と言われています。
面接の結果待ちなどで予想以上に転職期間が長引く人も多いです。
各ステップでどの程度時間がかかるか、リサーチしてある程度計画を立てるのが良いです。
その他10月や1月など、転職市場の繁忙期に合わせて転職活動を開始するとより内定を獲得しやすくなります。
ここ数年は転職市場は「売り手市場」であり、コロナの影響で「買い手市場」に変わったと言われています。
会社(企業)が採用したい人数よりも転職したい人数の方が、上回るようになりました。
コロナによって外出自粛をするようになり、様々な業界や会社(企業)が打撃を受けています。
特に旅行業界や、航空業界、飲食業界は大きなダメージを受け、事業縮小を余儀なくされた会社(企業)が多いです。
売上が減少した会社(企業)はコストを抑えるために、採用活動を中止したり先延ばしにしたりしています。
このように、コロナの影響で新しく人を雇う余裕がない会社(企業)が増え、転職市場は「買い手市場」になりました。
現状コロナは収束の目処が立っておらず、今後も会社(企業)は採用活動に慎重になると予想されます。
一方で、コロナ禍でも積極的に人材を採用している業界もあります。
たとえば、転職求人倍率レポート(2021年7月)ではIT・通信業界の求人倍率は6.82となっています。
前年に比べ下がってはいますが、依然として高い求人倍率を誇っており、他業界と比べても圧倒的です。
コロナの影響で需要が増した、ZoomやDropboxといったWeb会議ツールやクラウドツールを開発する会社(企業)は伸びてきており、むしろ売り手市場になっている場合もあります。
その他スーパーなどの小売業界や医療系、食品メーカーなど、生きていく上で必要なものに関わる会社(企業)も、コロナの影響を受けにくいと言えます。
上記の業界や会社(企業)を希望している転職者の方はコロナの収束関係なく転職活動を行うことが出来るでしょう。
転職市場がコロナによってどう変化したか解説します。
大きく分けて転職市場には4つの変化がありました。
転職市場の変化①:企業(大手を含む)の破綻
転職市場の変化②:失業者数の増加
転職市場の変化③:求人数の減少
転職市場の変化④:採用の仕様変更
どのように変化したのか、転職者に影響はあるのか、詳しく解説していきます。
コロナの影響で売上が大きく減少し、破綻にまで追い込まれた会社(企業)は多くあります。
中小企業だけでなく大手企業まで破綻する事態が世界中で起こっているのです。
米石油・ガス開発の先駆者である「チェサピーク・エナジー」が破綻したことはニュースになりました。
他にも、航空会社の「ヴァージン・オーストラリア」や「ヴァージン・アトランティック」も2020年8月に破綻しています。
日本でも「WBFホテル&リゾーツ」や「ロイヤルオークホテル」など、ホテル業界で次々と倒産しています。
やはり、旅行関係は外出することが難しいこのコロナ禍で厳しい状況に追い込まれていることが分かります。
コロナが長期的に猛威を振い続けていることにより建設業や農業・林業、生活関連・サービス業、娯楽業などインフラ関連業界への就業者数が減少しています。
総務省の労働力調査によると、2021年12月前年同月における産業別就業者数では、建設業が35万人、農業・林業が11万人、生活関連・サービス業、娯楽業が9万人減少しています。
しかし情報通信業が16万人、医療・福祉が16万人、金融業、保険業が10万人とコロナ禍での経済において必要になった業界の就業者数は増加しています。
コロナによって会社(企業)側はもちろんのこと、労働者側も業界を見極める必要があることがわかります。
採用活動を中止したり延期したりする会社(企業)が増えた影響で、求人数も減少しています。
厚生労働省一般職業紹介状況によると、年間での推移を見てみると、2019年を境に有効求人倍率は下がっています。
月別での求人倍率を見てみると2020(令和2)年の12月から2021(令和3)年12月においては平行であり、急激な下落は収まり経済が回復しつつあることがわかります。
コロナの拡散を抑えるために、採用方法を少し変更した会社(企業)もあります。
たとえば、SkypeやZoomなどによるオンライン面接を導入した会社(企業)は多いです。
元々オンライン面接は遠方の応募者との面接で使われていました。
オンライン面接だと人材の見極めが難しいことが多いため、面接回数を増やすことで補う会社(企業)もあります。
直接会って面接を行う場合は、マスクの着用や消毒や換気の徹底をするなどのコロナ対策を行っています。
また、冬はコロナを含むウイルスが増えるような条件が揃っているとの結果が出ていることもあり、冬に面接を行う予定の会社(企業)は春にスケジュールをずらす場合もあります。
コロナ禍の転職について、下記記事もご一読ください↓
現状コロナが収まる気配はなく、今後の転職市場がどうなるか不安を感じている方も多いです。
今後、転職市場はコロナによってどう変化するか、3項目に分けて解説します。
雇用形態
会社(企業)の在り方
採用プロセスや採用の仕様
コロナによって「ジョブ型雇用」が注目を集めています。
ジョブ型とは、その仕事を行うのに最適な人材を割り当てる雇用形態のことです。
職務や作業量などを具体的に決めてから採用します。
対して、人材を採用してからその人が担当する仕事を決める形態をメンバーシップ型と言います。
日本では長年メンバーシップ型が中心ですが、海外ではジョブ型が主流です。
ジョブ型が注目されている理由は、コロナによってリモートワークをする会社(企業)が増えたからです。
リモートワークでは、上司が部下に対して細かい指示を出したり、仕事ぶりに対して評価を下したりするのが難しくなります。
しかし、やるべき作業を予め決まっているジョブ型の場合、細かい指示出しや管理をしなくても良くなります。
また、仕事ぶりが見えなくても、その人の成果物によって評価を下しやすくなります。
コロナの影響でリモートワークが普及したことによって、雇用形態に変化が現れているのです。
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満員電車でのコロナ拡大を抑えるために、リモートワークを推し進める会社(企業)が増えています。
会社(企業)リモートワークに合わせて、業務プロセスの見直したりする必要があります。
たとえば電子印鑑を導入したり、Web会議ツールでコミュニケーションを取れるようにしたり、体制を整えなくてはいけません。
社外から一部の人のみシステムやファイルにアクセスできるようにするなど、セキュリティー面も考える必要があります。
また、外出自粛により売上が大幅に減少した会社(企業)は、売上を元に戻す施策を検討しなくてはいけません。
リアル店舗だけでなくECサイトでの販売を強化したり、人との接触率を下げるためにクレジットカード決済や電子決済を導入する会社(企業)も増加しています。
コロナよる経済危機を乗り超えるために、会社(企業)の在り方も変わっていく必要があります。
会社(企業)の在り方の観点からDX(デジタルトランスフォーメーション)に興味/関心がある方は下記記事をご一読ください↓
コロナの影響で採用活動を中断する業界や会社(企業)が増えています。
またコロナ禍でも人材不足に悩んでいる会社(企業)は、オンライン面接を実施する場合が増えています。
特にIT業界はコロナの影響をあまり受けることはなく人材不足です。
オンライン面接の場合、対面面接と比較して採用人材の見極めが難しくなるため、面接回数を増やす会社(企業)もあります。
コロナ禍で買い手市場になり転職活動は厳しくなっています。
そういった中でも転職成功させるためには、対策をしっかり立てることが重要です。
転職活動において採用されやすい方の特徴を紹介します。
市場分析や動向をしっかり実施している
自己分析をしっかりと実施している
転職やキャリアパスにおいて一貫性がある
これら3つに当てはまるようにすることで、転職成功確率が上がります。
市場分析や動向をしっかり実施していることが重要です。
市場についての理解が深まると、「なぜこの業界や会社(企業)はコロナ禍でも人材が欲しいのか」が見えてきます。
すると会社(企業)のニーズに沿った志望動機を考えられるようになります。
市場分析をする場合はIR情報などを確認し、会社(企業)が業界内においてどういうポジションなのか把握することが重要です。
転職において志望動機・志望理由に困っている方は下記記事をご一読ください↓
自己分析を念入りに行うことで、自分の長所やスキルなどを洗い出すことができます。
会社(企業)のニーズに合った最適な自己アピールができれば採用確率が上がります。
ただし、自己分析は1人で行っても客観的な目線で見ることができず上手くいかないことが多いです。
おすすめは転職エージェントに登録し、プロのコーディネーターに自己分析を行ってもらうことです。
自分では気が付かなかった、志望業界に合った長所やスキルが分かります。
転職エージェントについて詳しく知りたい方は下記記事をご一読ください↓
これまでの自分のキャリアに一貫性があるかも重要な点です。
一貫性がある方がその人がどういう人材か分かりやすく、採用する側にとって安心感があります。
今後のキャリアパスを一貫性あるものにするには、最終目標を考え、それを達成するためには5年後、10年後に何の仕事を就くべきかを決めることが重要です。
たとえば、PM(プロジェクトマネージャー)を目指すなら、今からマネジメントスキルを磨き、5年以内に小さいプロジェクトのリーダーを任せてもらえる会社に転職するなど。
目標地点をまず決め、到達するまでの道筋を考えていくイメージです。
転職のコツについて詳しく知りたい方は下記記事をご一読ください↓
本記事ではコロナ禍での転職市場状況について解説しました。
コロナ禍で転職市場は買い手市場となり、転職者にとって厳しい状況であることは事実です。
IT・通信業界などコロナ以前と変わらず求人倍率が高い業界もあり、狙い目と言えます。
また、ジョブ型雇用が流行するなど、会社(企業)の在り方や雇用形態に変化が生じています。
転職成功させるためには、転職市場の動向を把握し、自己分析を行い今までのキャリアと今後のキャリアプランを洗い出すことが重要です。
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